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鳥取県米子市のラーメン店ホームページ制作事例をご紹介します。
テンプレート(ひな型)デザインを利用した制作事例です。
・テンプレート(ひな型)デザイン制作
・スマートフォン / タブレット対応レスポンシブデザイン
・常時SSL対応
こだわり抜いたラーメンの写真が全面に出てきて食欲が湧いてきますね。
さて本日はそんな飲食店向けオンライン戦略についてお話をします。
もくじ
コロナ禍の世界になり早一年が経過しました。
これまで以上に飲食店の方からのお問い合わせが増え、飲食店のホームページ制作をする機会が多くなってきました。
コロナ禍により飲食店の経営はがらりと変わったのではないでしょうか。
「お店で食べる時代」から「宅配して自宅で楽しむ時代」に変わろうとしている、そんな気がします。
今回は一歩先を行く飲食店のオンライン戦略として、当社がお客様に勧めている戦略を何点かピックアップしてお伝えします。 「ピンチをチャンスに変えよう!」という姿勢でお読みいただけますと幸いです。
ほとんどの日本人が日々使っていると言っても過言ではないInstagram。
そのInstagramを飲食店でも活用させましょう。
Instagramアカウントを開設したら、以下項目は最低限掲載しましょう。
・お店紹介や、こだわりなどのコンセプト
・公式ホームページ、もしくは通販サイトへのURLリンク
・所在地、位置情報
・ハッシュタグ
・営業日、営業時間
・「注文する」「電話する」「問い合わせ」ボタン
2020年4月から、インスタグラムのストーリーズに、「料理を注文する」というスタンプまたはアクションボタンを追加できる機能が開始されました。
Instagramのストーリーズは短い期間ながらも、直感に訴えることが出来る機能です。ぜひ活用しましょう。
Instagramはその他SNSとは異なり写真・映像メディアが中心です。そのため、世界観を演出しやすいと言えます。店のイメージを醸し出す写真を定期的に投稿し、Instagramだけでお店の雰囲気や特徴がわかるようにしましょう。
また、投稿写真を通して料理への想いを伝えることもできます。
写真撮影は、最初はうまくいかなくても、続けることで上達するのでまず始めることが大切です。
お客様が「うわぁ、おいしそう」と嬉しそうな表情になることを思い浮かべながら撮ってみることで、その想いは写真で伝わるものです。
Googleビジネスプロフィールを利用して、飲食店を検索しているユーザーの背中を押しましょう。
・飲食店などの実店舗ビジネスの集客に強い
・無料で利用できる
それがGoogleビジネスプロフィールの特徴です。
また、GoogleビジネスプロフィールはGoogleマップやGoogleの検索行動と紐付けされているため、
「ここのお店が気になっている」
「次の休みに行こうと考えている」
「記念日に利用したい」
といったユーザーの背中を押し、来店のアクションに結びつけることが可能です。
また、2020年からはGoogleビジネスプロフィール管理画面で「テイクアウト」と「デリバリー」が追加できるようになっています。
Googleマップ上でも「テイクアウト」「デリバリー」が選べるようになっていますので、Googleビジネスプロフィールでの宅配設定は必須と言えるでしょう。
もちろん公式ホームページに「デリバリーしています」のお知らせを載せることも忘れてはなりません。
今や使っていない人を見つけるほうが難しいほど、持っているのが当たり前になったSNSといえばLINEですね。
飲食店の場合、店舗の公式LINEもしくはLINEチャットを利用したユーザーとのダイレクトなコミニュケーションがおすすめです。
LINEで友だち登録をしてくれたユーザーに、新商品のご案内・お得な割引・お知らせなどの情報を一斉メッセージで配信できます。
LINEはメールよりも気軽に利用しているユーザーが多いため、メルマガより気軽に開封してもらえます。
LINEで友だち登録をしてくれたユーザーと、一対一でチャットができる機能です。
この機能を利用し、ユーザーと個別に「オリジナル弁当」を作り宅配している店舗もあります。
色々なユーザーがいることを想定して、オンライン戦略はデリバリーだけで終わらせず、通販サイトも用意しておくといいでしょう。
例えば、お店専用の調味料や冷凍食品など、自宅で作るにはハードルの高いプロの味というものがあるはずです。
BASEのような開設費用や月額の固定費用が一切かからないだけではなく、操作がとても簡単なネットショップもあります。ハードルは決して高くありません。
何よりも、これまでは地域限定であった商売が、通販事業によって、お客様が全国対象になるのが大きいですね。
なお、通販を開始するには、保健所から製造販売許可を取得する必要がありますが、「持ち帰り」や「宅配」の場合は飲食店営業許可で問題ありません。
*取得条件は各自治体によって異なるので、まずは保健所に相談してみましょう。
*自治体によっては、飲食店が通販を始める際の助成金を用意している所もあります。
今回の記事では、このコロナ禍の中、一歩先を行く飲食店のオンライン戦略をお伝えしました。
2019年までとは違い、今やオンラインツールは急速にコロナ禍の世界に対応し始めています。
コロナ禍が終息した後も「実は宅配のほうが自分にあっていた」そう思うお客様も多くいるはずです。
オンラインツールを使った宅配需要がゼロになることはないため、1つの営業戦略として早めに取り入れておいたほうがいいでしょう。
また、ユーザーはライフスタイルによって使っているSNSの媒体が違うということも視野に入れておくべきです。
Instagram、GoogleMap、LINE、ショップサイトなど、できるだけ色々な道を用意しておいて、総合的にオンライン集客をすることが重要です。