集客できるホームページの作り方からSEOまで運用のコツをご紹介

【コロナ自粛しながらできる写真館のオンライン戦略】山形県山形市フォトスタジオホームページ制作事例

山形県山形市のフォトスタジオホームページ制作事例をご紹介します。
テンプレート(ひな型)デザインを利用した制作事例です。

サイトはこちらからご覧ください。

・テンプレート(ひな型)デザイン制作
・スマートフォン / タブレット対応レスポンシブデザイン

コロナ禍の影響で、今まで対面だったビジネスがオンラインに急速に方向転換をしていることは、当ブログでもお伝えして来ました。

フォトスタジオの場合も同様で、どのようにすれば対面からオンラインへの切り替えができるのか、そのようなご相談は後を絶ちません。

そこで今回の記事では、フォトスタジオビジネスのオンライン戦略として、当社がお客様に勧めている戦略を何点かピックアップしてお伝えします。

コロナ対策のお知らせを掲載する 

コロナ対策のお知らせを掲載する 

ホームページにコロナ対策が書かれていない場合、今の時代それだけで信頼度ダウンの危険性があります。

また、SNSやブログなどでも、対応策を紹介しておくとより良いでしょう。

以下、一例をご紹介します。

・スタッフのマスク着用・手洗いうがいの徹底
スタッフの体調管理(体温測定など)
・オフィスのアルコール消毒の徹底
・定期的な換気の徹底
・密を避ける為、時間的余裕を持った来店予約の徹底

 

オンライン予約・決済を導入する

オンライン予約・決済を導入する

以前よりも「オンライン予約・決済」が当たり前の時代になっています。

そこには、コロナ禍で色々なビジネスがオンラインに移行しており、それに伴いユーザーもオンラインに慣れてきたという背景があります。

そのため、写真撮影の予約や決済が全てオンラインで完結する仕組みを用意しておくことが大切です。

無料で予約カレンダーやウェブ決済が簡単に設置できるシステムもありますのでぜひ利用しましょう。

 

クラウドを活用する

クラウドを活用する

クラウドの活用については以前よりもかなり普及しているとは思います。

実際にプリントすることはもちろん大切なことですが、情報・データとしてクラウド上に保存しておくことも大切な対策です。

DVDで納品せず専用クラウドで納品

・万が一パソコンが壊れてしまったとしても写真が消失することはありません。
・納品されたデータの入っているDVDを紛失しても写真まで消失することはありません。
・ネット環境さえあれば、場所を問わずどこでも同じ写真がいつでも見ることができます。

クラウドサービスを利用した納品方法にはメリットがたくさんあります。

顧客情報をオンラインに保存し、リピーターを増やす

顧客情報をオンラインに保存しておくことで、システム化しやすくなります。

情報をシステム化することによって例えば、

・新規ご予約時に顧客の記念日をヒアリングし、次回の記念日前にシステムが自動でメール配信する「自動の営業化」
・特定のエリアだけに向けた一斉キャンペーンメールの配信

など、従来の営業方法の効率をはるかに上回る対策を取ることができます。

 

Zoomオンライン遠隔撮影会を取り入れる

オンライン遠隔撮影会を取り入れる

Zoomが新しい写真撮影のカタチを生み出す場となっています。それがリモート撮影サービスです。

コロナ禍で急速に広まったものの1つといえば、あの「Zoom」ですね。

Zoom会議、Zoom飲み会、などなど。「それもZoomでやってしまうの?」と思ってしまうほど色々なアイディアで溢れかえっています。

そんなZoomをフォトスタジオでも活用し、オンライン遠隔撮影会を導入しているところが増えてきました。

・お家にいるだけで撮影を楽しめる。
・交通費が0円。
・移動時間などがないので時間が節約できる。
・対面の必要がないのでお客様にも安心と安全を提供できる。

お客様にとってはメリットがたくさんあります。
そして何より、今までは地域限定であったフォトスタジオの顧客対象が一気に全国対象に広がります。

まずはお得意様からでもいいので、試しに始めてみるのはいかがでしょうか?

 

まとめ

今回の記事では、このコロナ禍の中でのフォトスタジオビジネスのオンライン戦略をお伝えしました。

ホームページはもちろんのこと、便利なオンラインシステムをフル活用して、フォトスタジオでの商売を成功していただきたいと思っています。

また、話は逸れますが、既にホームページを持っている方も、またこれからホームページの立ち上げを考えている方も、今年4月より、商品やサービスの価格に消費税分を加えた「総額表示」が義務化されますので、ホームページやパンフレット、広告上での金額表記には十分ご注意ください。

現在、税抜き価格+税で表示している場合、4月からは税込みの金額、総額表示に変更してなくてはなりません。

全国一斉に変更が求められるため、4月前ギリギリに動き出すと義務化のタイミングに間に合わないことが予想されます。うっかり忘れていて時期が過ぎていた、ということにならないよう十分な対策期間が必要ですね。


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