以前の記事「中小企業のための動画集客 入門」で、動画集客はバズを狙うことではなく、お客様の不安を先回りして消すことだとお伝えしました。
そして、動画は置き場所によって役割が変わるという話もしました。
- ホームページは「決める」場所
- YouTubeは「見つけてもらって、ストックする」場所
- SNSのショート動画は「きっかけをつくる」場所
- Googleビジネスプロフィールは「来店してもらう」場所
今回はこの続きとして、撮った動画をどうやってお客様に見つけてもらうか、いわゆる「動画SEO」について解説します。
これは、検索エンジンに小細工をする話ではありません。
お客様が動画をどのように辿り、どこで納得し、どこで問い合わせるのか、という道筋を作ることで反響につなげる方法です。
1.お客様は「知る」「確かめる」「決める」を別々の場所で行っている
まずは、お客様の動きについて理解していきます。
お客様は「知る」「確かめる」「決める」を、それぞれ別の場所でやっています。
この3段階のどこで止まっているかが分かると、次に何を撮ればいいかが見えてきます。
1-1.お客様のネット時間で一番長いのは動画を見る時間
総務省の最新調査で、インターネットの利用項目のうち一番長く時間が使われていたのは「動画投稿・共有サービスを見る」でした。
平日で54.5分、休日で73.1分です。
メール（平日38.0分）よりも、SNS（平日36.2分）よりも長いという結果でした。
参照：総務省情報通信政策研究所「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」（2026年6月26日公表／2025年12月調査／13〜79歳1,800人）
お客様の1日の中で、一番長い「ネットの時間」が動画に使われています。
つまり動画は、お客様の可処分時間の一等地にあると言えます。
同じ総務省の調査によると媒体ごとの利用率は以下の通りです。
- YouTube：81.5%（50代84.9%、60代72.6%、70代48.5%）
- Instagram：54.8%（20代が82.6%で最高）
- TikTok：36.7%（10代67.9%、20代61.5%）
ここで面白いのは、YouTubeだけが全世代に広く使われている点です。
50代でも84.9%、70代でも48.5%が使っています。
ということは、「幅広い年代に確かめてもらう場所」としてはYouTubeが向いています。
一方でショート動画の各媒体は、年代がくっきり分かれます。
「知ってもらう入口」として、お客様の年代に合わせて選ぶ場所だと考えています。
1-2.ショートは「知る」、YouTubeは「確かめる」、ホームページは「決める」
同じ「動画」でも、置く場所によってお客様がそこでしていることは違います。
整理すると、次の3つに分かれます。
| 場所 |
お客様の行動 |
見えてくる実態 |
ショート動画
（TikTok・リール・YouTubeショート） |
流し見の中で知る。その場では決めない |
視聴者の58.1%はアプリを出て、自分で検索し直してから購入している |
| YouTube |
気になった会社を検索して確かめる |
全年代の81.5%が利用。50代84.9%、70代48.5%と裾野が広い |
| 自社ホームページ |
最後に自分の目で見て決める |
ネットの情報を信頼できると答えた人は26.3%。新聞58.8%・テレビ57.9%より低い |
まず、ショート動画は「知る」場所です。
見ている人はその場で決める気がなく、気になったら一度アプリを出て、自分で調べ直します。
だからショート動画に成約を期待すると、数字が伸びずにつらくなります。
次に、YouTubeは「確かめる」場所です。
調べ直す時に会社名やサービス名で検索して、動画があれば見てもらえます。
50代84.9%、70代48.5%という裾野の広さは、この「確かめる」場面で効いてきます。
そして最後が、自社ホームページの「決める」です。
ネットの情報を信頼できると答えた人は26.3%しかいません。
見られてはいても、そのまま信じられているわけではないということだと受け止めています。
だから、最後に会社のホームページで確かめられる状態が必要になります。
この3つは、3章・4章・5章でそれぞれ詳しく見ていきます。
今は「役割が違う」という一点だけ持っていただければ十分です。
1-3.58.1%が「アプリを出て自分で調べてから」買う
「ショート動画を出してみたけど、フォロワーが増えないんだよね」
そう感じている方は多いと思います。
再生数が3桁で止まっていると、意味があるのか分からなくなりますよね。
ですが、ショート動画を見た人がその場で買うわけではありません。
先ほどの表に出した58.1%が、ここで効いてきます。
15〜49歳の男女を対象にした調査で、58.1%が視聴中のアプリを離脱して、自分でWeb検索やECサイトで調べてから購入しているという結果でした。
参照：MarkeZine「ショート動画が購買に与える影響とは？【ショート動画白書vol.3】」（スターミュージック・エンタテインメント調べ／2023年11月調査／15〜49歳男女・本調査1,400サンプル）
この数字は2023年11月時点の調査なので、最新とは言えません。
とはいえ、自分の買い物を思い返してみるとどうでしょうか。
気になる商品をSNSで見かけた後、その場で買わずに会社名で検索し直したことはありませんか？
私はあります。
同じ調査では、ショート動画が購買に影響すると感じる人が約7割、ショート動画の利用者割合が51.9%という結果も出ています。
ここから読み取れるのは、ショート動画の役割は「その場で決めさせること」ではないということです。
思い出してもらうこと、名前を覚えてもらうことが役割です。
ですから、バズらなかったからといって失敗ではありません。
私たちチャコウェブがご相談を受ける時も、「SNSは伸びていないのに、なぜか問い合わせは増えている」という会社様がいらっしゃいます。
お客様はSNSでその企業の発信を見ていて、後から検索して来てくださっているのだと思います。
2.動画SEOについて公式が伝えるシンプルなこととは
動画SEOと聞くと、難しいテクニックが必要に思えますよね。
ですが、YouTubeとGoogleが公式に言っている内容はとてもシンプルです。
そして、どれも「お客様が知りたいことに、ちゃんと答えているか」の言い換えになっています。
この章では、公式が実際に公表している範囲だけを整理します。
2-1.YouTubeが公表する検索で優先させる基準3つ
YouTube公式ヘルプによると、検索結果の並び順で優先しているのは次の3つです。
- Relevance（関連性）：タイトル・タグ・説明文・動画の内容が、検索された言葉とどれだけ合っているか
- Engagement（エンゲージメント／視聴者の反応）：その検索語に対して、どれくらい視聴されているか
- Quality（品質）：そのトピックについて、専門性・権威性・信頼性を示すチャンネルかどうか
参照：YouTubeヘルプ「How YouTube search works」
3つの重みは検索の種類によって変わるとされていますし、視聴履歴による個人差もあるとYouTubeは明記しています。
逆に言うと、公式が挙げているのはこの3つです。
「アルゴリズムはこう変わった」という解説記事をよく見かけますが、公式ヘルプに書かれていない内容も多く含まれています。
情報に振り回されるより、この3つに沿うほうが結果的に近道だと考えています。
そして、この3つを言い換えればこのようになると思います。
- 関連性：お客様が使う言葉でタイトルと説明文を書けているか
- 視聴者の反応：見た人が最後まで見てくれる内容になっているか
- 品質：同じ分野の話を続けているチャンネルか
どれも、小手先の話ではありません。
2-2.タイトルと説明文は「お客様が口にする不安の言葉」で書く
タイトルを付ける時、検索キーワードから考えていませんか？
もちろんキーワードは大事です。
ですが、中小企業の場合はもう一歩お客様寄りに書いたほうが効いてきます。
たとえば外壁塗装の会社なら、こう変わります。
- キーワード起点：「外壁塗装 費用 相場」
- お客様の言葉起点：「見積りの後から追加料金って出るんですか？」
後者のほうが、検索する人の頭の中にある言葉に近いのではないでしょうか？
BtoBの会社でも同じです。
「導入事例」より「うちの規模でも使えますか」のほうが、お客様が実際に口にしている言葉に近いと思います。
対面サービスの事業なら、初回の来店前に必ず聞かれる質問がありますよね。
その質問文をそのままタイトルにするだけでも、お客様が検索するときの言葉に近づきます。
お客様が口にする不安の言葉は、営業や現場のスタッフが一番よく知っています。
問い合わせメールや電話メモを見返すところから始めてみましょう。
2-3.字幕は検索対策の道具ではなく、見る人への配慮
字幕を付けると順位が上がる、という話を見かけることがあります。
ですが、YouTube公式が字幕について言っているのは「耳が聞こえない・聞こえにくい視聴者や、別の言語を話す視聴者を含む、より多くの人に動画を届けられる」という点だけです。
順位が上がるとは書かれていません。
参照：YouTubeヘルプ「字幕を追加する」
なので、字幕は検索対策の道具ではなく、見る人への配慮として考えています。
電車の中、職場の休憩時間、子どもを寝かしつけた後。
お客様がスマホを見ている時間帯を思い浮かべると、音を出せない場面のほうが多いはずです。
音が出せないだけで内容が伝わらないなら、それはもったいないですよね。
字幕は自動生成されたものを手直しするだけでも構いません。
まずは1本、直してみましょう。
3.ショート動画は「知ってもらう」係。全部の媒体をやる必要はない
ショート動画は「知ってもらう」ための入口です。
そして、全部の媒体をやる必要はありません。
自社のお客様の年代がいる媒体を1つだけ選べば十分だと考えています。
3-1.お客様の年代がいる媒体を1つだけ選ぶ
「うちのお客さんはシニアだから、動画は関係ないよね？」
このように思われている方も多いと思います。
ですが、総務省の調査では70代のYouTube利用率が48.5%でした。
70代の約半数が使っているという結果です。
50代なら84.9%、60代でも72.6%です。
一方でTikTokは、10代67.9%・20代61.5%に対して、60代21.2%・70代11.1%と大きく下がります。
Instagramは20代82.6%が最も高く、女性の利用が多い媒体でした。
参照：総務省情報通信政策研究所「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」
ここから、媒体選びの目安が見えてきます。
- 幅広い年代のお客様がいるなら、YouTube（ショートも含めて）
- 20代〜30代の女性が中心なら、Instagramのリール
- 10代〜20代が中心なら、TikTok
BtoBの会社や、シニア層が中心の対面サービスなら、無理にTikTokを始める必要はないと考えています。
YouTube1本に絞ったほうが、続けやすいのではないでしょうか。
3-2.ショートの役割は「決めさせること」ではなく「思い出してもらうこと」
ショート動画で成約まで持っていこうとすると、うまくいきません。
30秒や60秒で伝えられることは限られていますし、見ている人もその場で決める気で見ていないからです。
先ほどの58.1%という数字がまさにそれで、お客様はいったんアプリを出て、自分で調べ直します。
その調べ直しの時に、会社名やサービス名を思い出してもらえるかどうか。
そこがショート動画の勝負どころだと考えています。
つまり、ショート動画で狙うのは指名検索です。
会社名で検索してもらえたら、その時点でショート動画の役目は果たしています。
4.YouTubeは「確かめてもらう」係。ストックされて後から効いてくる
YouTubeは「確かめてもらう」ための場所です。
ショート動画と違って流れていかず、ストックされて後から効いてきます。
そして、企業が一番効果を感じているのは広告ではなく、自社チャンネルの地道な運用でした。
4-1.効果を感じているのは広告ではなく自社チャンネルの運用
YouTubeやTikTokの公式アカウントをすでに運用しているマーケティング担当者504名への調査で、YouTubeで最も効果を感じた形式は「自社公式チャンネルの運用」39.2%でした。
インストリーム広告32.0%、ディスカバリー広告15.5%を上回っています。
そして自社チャンネルを選んだ理由の1位は「動画の視聴完了率が高い」51.2%でした。
参照：PR TIMES「企業のマーケティングにおける動画活用の実態調査（PRIZMA）」（2025年1月23日公表／2025年1月調査／企業公式SNSでYouTube・TikTokを活用しているマーケティング担当者504名）
これは推測ですが、広告で流れてきた動画は途中で飛ばされやすく、自分で検索して開いた動画は最後まで見てもらえるということかもしれません。
だとすると、予算の限られた中小企業にはむしろ好都合ですよね。
広告費をかけなくても、お客様が自分から探して開いてくれる動画を置いておけばいいことになります。
4-2.「誰の、どの不安に答える動画か」を決めてから撮る
YouTubeに置く動画は、1本ずつ役割を決めてから撮ることをおすすめします。
なんとなく会社紹介を撮っても、お客様は最後まで見てくれません。
「誰の、どの不安に答えるのか」を1本につき1つだけ決めます。
たとえば、こんな決め方があります。
- 初めて問い合わせる人の「いきなり営業されないか」という不安に答える動画
- 見積りを取った人の「この金額は妥当なのか」という不安に答える動画
- 契約直前の人の「担当者はどんな人なのか」という不安に答える動画
私たちチャコウェブでも、初回の打ち合わせの前に「どんな人が来るんですか」と聞かれることがあります。
先にスタッフの顔と話し方が分かっていると、当日の空気がまるで違うと感じています。
高価な機材は要りません。
スマホで撮って、字幕を付けるだけでも伝わります。
5.見つけてもらった後の受け皿は、自社ホームページに作る
ここが今回、一番お伝えしたいところです。
見つけてもらった後の受け皿を、自社ホームページに作りましょう。
お客様は必ず自分で調べ直しに来るのに、来た先に動画がない会社がとても多いからです。
5-1.企業が動画を置いている場所と、お客様が調べに来る場所がズレている
先ほどのPRIZMAの調査で、すでに動画を運用している企業が「主に動画を配信している媒体」はこうなっていました。
- YouTube：61.3%
- TikTok：25.6%
- 自社Webサイトへの埋め込み動画：12.3%
つまり、動画にすでに取り組んでいる企業の中でも、自社サイトに置いている会社は12.3%にとどまっています。
動画マーケティングをすでに行っているBtoB企業の担当者500名への別の調査でも、動画の活用シーンは「YouTube・SNS」48.6%に対して「自社サイトへの掲載」は31.4%でした。
参照：PR TIMES「【2026年版】BtoB企業における動画マーケティングの実態調査（アルファノート）」（2026年6月29日公表／2026年6月調査／動画マーケティング実施中のBtoB企業担当者500名）
一方でお客様は、58.1%がアプリを出て自分で調べに来ます。
つまり、お客様がわざわざ調べに来てくれているのに、たどり着いた先が空っぽという状態です。
1章の表で触れた26.3%という数字が、ここで効いてきます。
総務省の同じ調査で、「そのメディアの情報を全部または大部分信頼できる」と答えた人の割合は、インターネットが26.3%でした。
新聞58.8%、テレビ57.9%と比べると、かなり低い数字です。
ネットの情報は「見られている」けれど「信じられている」わけではない、ということだと受け止めています。
だからこそ、SNSやYouTubeで見た内容を、最後に会社のホームページで確かめられる状態が必要になります。
前回の記事でお伝えした「ホームページは決める場所」というのは、こういう意味です。
5-2.Google公式は「動画がそのページの主役なら扱う」と言っている
自社サイトに動画を置く時、ページの隅に1本貼っておけばいい、というわけではなくなってきています。
Googleは2023年12月の公式ブログで、動画モードは動画がそのページのメインコンテンツであるページのみを表示するようになったと公表しています。
参照：Google検索セントラル「Video mode now only shows pages where video is the main content」
そしてGoogle検索セントラルの動画SEOガイドでは、動画が検索の動画機能の対象になる条件として、動画ごとに専用の視聴ページを用意すること、そのページに動画ごとの固有のタイトルと説明文を付けることが挙げられています。
参照：Google検索セントラル「動画 SEO のベストプラクティス」
同じガイドでは、構造化データ（VideoObject）や動画サイトマップで動画の情報を伝える方法も紹介されています。
このあたりは制作会社に依頼する部分になると思いますので、追加費用がかかるようなら見積りしてもらいましょう。
なお、「動画を置くと検索順位が上がる」という説明を見かけることがありますが、Google公式はそこまでは言っていません。
むしろ2023年の変更は、動画を表示する条件を絞る方向でした。
順位が上がるからではなく、お客様が確かめる場所として置く、と考えたほうが健全だと思います。
5-3.まずは1本ぶんの予算から考える
「動画のページを作るとなると、いくらかかるの？」と気になりますよね。
先ほどのBtoB企業の担当者500名への調査では、動画1本あたりの予算は「10万円未満」が最も多く28.4%でした。
30〜50万円未満が23.0%、50〜100万円未満が18.8%と続きます。
参照：PR TIMES「【2026年版】BtoB企業における動画マーケティングの実態調査（アルファノート）」
一番多い層が10万円未満というのは、少し意外ではないでしょうか。
高額な制作費をかけている会社ばかりではない、ということだと思います。
いきなり何本も作る必要はありません。
まず1本、お客様が一番よく聞いてくる質問に答える動画と、その着地ページ。
そこから始めて、1年以内に3本まで増やせるように予算スケジュールを組んでみるのはいかがでしょうか。
6.続かない原因は「本数を増やそうとすること」にある
動画が続かない原因は、やる気ではありません。
本数を増やそうとしていることが原因だと考えています。
実は、広告を仕事にしているプロでも同じところで詰まっています。
6-1.動画はプロでも工数で停止しやすい
Web広告を出稿している広告担当者196名への調査で、縦型動画の課題の1位は「制作の工数が大きく量産が難しい」49.0%でした。
2位は「社内体制・人員不足」38.8%、3位は「ノウハウ不足」31.1%です。
効果面では「効果が不明確」36.7%という声も挙がっていました。
参照：PR TIMES「SNS縦型動画広告の運用実態調査 2025（PLAN-Bマーケティングパートナーズ）」（2025年12月16日公表／広告担当者196名）
同じ調査で、縦型動画広告の出稿経験がある企業は7割を超えていました。
ただし、そのうち12.8%は「過去に出稿していたが現在は停止中」です。
始めた人の中に、必ず止めた人がいるということです。
専任の担当者がいる会社ですらこうなので、兼任でやっている中小企業が続かないのは当たり前だと思います。
6-2.まず動画3本作ることを目標にする
「結局、何本撮ればいいの？」
そう聞かれたら、私たちは「まずは3本で十分です」とお答えしています。
お客様が問い合わせの前に必ず抱く不安を、上から3つ書き出してみてください。
その3つをもとに、1本ずつ動画を作成しましょう。
それだけで、お客様が調べに来た時の受け皿になります。
量産しようとするから止まってしまうのです。
3本を作り込んで、それぞれの着地ページを整えるほうが、中小企業には現実的ではないでしょうか。
そしてもう一つ、「ものさし」も変えてみましょう。
同じBtoB企業の担当者500名への調査では、最も重視している指標は「再生回数・表示回数」41.6%が最多でした。
一方で18.2%は「特に設定していない」と答えています。
参照：PR TIMES「【2026年版】BtoB企業における動画マーケティングの実態調査（アルファノート）」
再生数を追いかけると伸びない時に辛くなります。
中小企業に合うものさしは、再生数ではなく「問い合わせの前に見てもらえたか」だと考えています。
問い合わせフォームに「何を見て知りましたか」の欄を1つ足したり、電話の際にさりげなく聞いてみるだけで見えてくるものがありますよ。
7.まとめ
動画SEOは、検索エンジンに合わせる小手先の作業ではありません。
お客様が「ショートで知って、YouTubeで確かめて、ホームページで決める」という3段階のどこで止まっているかを見つける作業です。
- ショート動画は、思い出してもらうための入口。お客様の年代がいる媒体を1つだけ選ぶ
- YouTubeは、確かめてもらうための場所。広告より自社チャンネルの地道な運用が効いてきている
- 自社ホームページは、決めてもらうための場所。ここに受け皿がないと、せっかく調べに来たお客様が戻ってしまう
そして、本数は3本で構いません。
お客様が問い合わせ前に抱く不安の上位3つをコンテンツとして1本ずつ動画にしていくだけです。
動画を撮る前に、お客様からよく聞かれる質問を3つ書き出してみてましょう。
それが、次に撮る動画の台本になります。
再生数が伸びなくても大丈夫です。
お客様は、ちゃんと後から会社名で検索してくれます。
